EC用語集・運営・物流・法令・AI
D2Cとは？
- 意味
- メーカーやブランドが、卸や小売店を通さずに自社ECなどで消費者へ直接販売するビジネスの形です。
- 例
- 自社で企画したスキンケアブランドを、Shopifyの自社ECで定期購入中心に販売し、SNSで情報発信しながら顧客データをもとに新商品を開発する、といった形が典型です。
D2Cとは
D2C（Direct to Consumer）は、商品を企画・製造する企業が、問屋や小売店を通さずに、自社ECサイトやSNSなどを通じて消費者に直接販売するビジネスモデルです。DtoCと書かれることもあります。
中間の流通を通さない分、価格設定やブランドの見せ方を自社で決めやすく、購入者のデータを直接得られる点が特徴です。一方で、集客・物流・カスタマーサポートなどを自社で担う必要があり、広告費や運営体制の負担が大きくなりがちです。
D2Cの主な特徴
- 自社ECを中心に販売し、顧客データを自社で持てる
- SNSやコンテンツでブランドの世界観や開発の背景を伝える
- 定期購入（サブスク）で継続的な関係を作るモデルが多い
- レビューや問い合わせの声を商品改善に生かしやすい
- モールにも出店し、新規顧客の入口として使い分けるケースもある
収益面で見ておきたい指標
D2Cは新規顧客の獲得に広告費がかかりやすいため、獲得単価（CPA・CAC）とLTV（顧客生涯価値）のバランスが重要とされています。初回購入だけでは赤字でも、2回目以降の購入で回収する設計をとることもあり、F2転換率や継続率を継続的に確認します。
物流や決済、カスタマーサポートの費用も利益を左右するため、フルフィルメント（物流代行）やOMSを使って運営負担を抑える判断も必要になります。
法令面で気をつけること
- 自社ECも特定商取引法上の通信販売にあたるため、特定商取引法に基づく表記が必要です
- 定期購入は、2回以上継続して契約する必要がある場合、その旨と金額・契約期間などの条件の表示が求められています
- 申込みの最終確認画面では、分量・価格・支払時期・解約条件などの表示が求められ、誤認させる表示は禁止されています（第12条の6）
- 化粧品・健康食品のブランドでは、薬機法や景品表示法に沿った表現にする必要があります
- インフルエンサー施策では、ステマ規制に沿って広告であることを明示します
関連する用語との違い
D2Cは「メーカーが直接売る」というビジネスモデルを指し、自社ECは販売の場を指します。モールに出店して直接販売する場合もD2Cの一形態と捉えられることがあります。経済産業省の電子商取引に関する市場調査では、国内のEC市場の規模や動向が毎年公表されており、市場環境を把握する参考になります。
法令部分は条文の概要です。表示内容の詳細は消費者庁の資料などで確認し、必要に応じて専門家に相談してください。
D2Cのよくある質問
D2Cを始めるなら自社ECとモールのどちらが先ですか？
決まった順番はありません。顧客データやブランド体験を重視するなら自社EC、まず認知と販売実績を作りたいならモールから始める考え方もあります。集客にかけられる予算や体制によって判断するのが一般的です。
D2Cで定期購入を導入するときの注意点は？
特定商取引法で、定期購入の条件の表示や最終確認画面での表示が求められています。回数の縛りや解約方法を分かりやすく示すことが、トラブル防止にもつながります。
D2Cについて詳しく読む
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出典
2026年10月21日に確認した内容です。制度や機能は変わることがあるため、最新は公式の情報をご確認ください。